宅建の自分用勉強メモ「物権変動2」

< 登記が無くても対抗できる場合 >


◎ 背信的悪意者には登記が無くても抵抗できる。


A 本人 → 売却 → B 買主

AB間で契約が成立しているので、Bが登記をしていなくても物権は変動をしており、買主Bは所有権を主張できる。



A 本人 → 売却 → B 買主


相続


C 相続人


AB間で売買の契約が成立している場合には、Aが死亡後にCが相続した場合にも、BはCに対して所有権を主張できる。



A 本人 → 売却 → B 買主


錯誤による売却


C 無権利者


AC間で錯誤による二重契約をしてしまった場合。契約は錯誤により無効となるので、BはCに対して所有権を主張できる。



A 本人 → 売却 → B 買主
               ↓
               ↓
               ↓
               C 不法占拠者


AB間で契約がされていれば物権変動しているので、Bは登記が完了していなくても、買主Bは無権者Cに対して所有権を主張できる。



A 本人 → 売却 → B 買主


Bへ売却後にAから購入して登記完了


C 背信的悪意者


AB間で売買契約締結後に、Bへの背信的悪意からCがAと売買契約を結び、Bより先に登記を行ったとしても、Cの背信的悪意により、BはCに対して所有権を主張できる。



◎ まとめ

意思表示、契約により物権変動していれば、相続人、無権利者、背信的悪意者に対して所有権を主張できる。




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